個人事業者が重要になってくるようです。個人事業者というより個人の資格ということでしょうが・・・。
「士業」と言う言葉があるかどうか、良く知りませんが・・・例えば会計事務所の経営をお父さんがやっておられてお亡くなりになり、息子さんが資格をもっていない場合は、かなり苦しいことになりますよね、廃業せざるを得ないことは、十分起こり得る話です。
立派な資格(試験が難しいほど、立派な資格であることは原則でしょう)をもっておられる方から、かなりいい加減(悪いということではありません)な“自称資格”まで、いろいろです。
勿論企業内で仕事をされる人もおられるでしょう、昔IBMと取引する時、営業的な話が終了しても、最後に組織内弁護士が出てきて、契約のやり直しをせざるをえなかったことがありました・・・。世界企業と称していたIBMの社内規定だったのでしょう。当時は大企業でもそんなことをする日本企業は皆無でした。(私が恐れているのは、弁護士さんがあふれてきたとき、「一定以上の規模の組織は、必ず常勤弁護士を組織内で雇用しなくてはならない」といった規制が加わることです)
経営コンサルタントも正式な資格の人もいるのでしょうが、自称コンサルタントは、沢山おられるようですし、昔からの職人さんも、個人営業が多かったと思っています。
30年以上前、私のJC現役時代、JCIの事務局長のような人が演説をする時、最初は英語で、途中からフランス語で、最後はスペイン語で締めくくっていたのを、驚異の目で見ていたことがあります。いくら通訳者が居ても、日本人にとって、そういう場で発言するのは気後れがしてしまいますよね・・・。
英語やフランス語、勿論日本語もそうですが、学習するには、例外規定が多くてエスペラント語という人工語の方が覚えやすいとかんじたことは、事実ですが・・・言葉の習得には「王道無し」が事実でしょう。英語圏に生活や事業を営む人は、羨ましいとこの年になっても、感じています。
でも合理性だけでは、解決出来ない問題でしょうね・・・。